「あなたの会社の離職率は？①離職率の計算と平均」では、離職率の計算方法と中小企業の平均をご紹介しました。

この記事では、退職理由から経営者ができる対策をご紹介いたします。

よくある退職理由

離職率だけでは本来の問題点はわかりません。１つの基準となる数値ではありますが、数値よりも退職する理由を考え、具体的な対策を練る必要があります。

退職理由は個々の人間性もあり様々な理由がありますが、よくある退職理由は次の通りです。

①給与が低い
②労働時間が長く続かない
③人間関係に悩みがあった
④やりがいを感じない
⑤経営方針に納得がいかない
⑥自分が正しく評価されない

退職理由から解決策を考える

よくある退職理由の中で経営者側が対処できる問題は、

⑤経営方針に納得がいかない
⑥自分が正しく評価されない

の2つです。

①～④はすぐに解決できる問題ではないでしょう。
給与を上げて欲しいと要望があったからといって、当然ですがすぐに上げることはできません。

ギリギリの人員で業務をこなしている状態であれば、すぐに休みを多くし、労働時間を短くするということも難しいでしょう。
人間関係や社員にやりがいを感じさせるといったことも、直接的に改善できるものではありません。

しかし、⑤⑥の問題は経営者の取り組み次第で解決できる問題です。

「企業理念」「人事評価制度」導入で解決する

企業の目指すビジョンが明確であれば社員が同じ方向を向くことができます。
目的を共有することができる仲間となれば人間関係の改善にもつながります。やりがいを感じる仕事は行動量も増え、たとえ労働時間が長く、休日出勤があったとしても苦痛を感じにくくなるでしょう。

やがては業績も上がり、その結果、給与や労働条件も見直すことが可能です。

「経営方針を明確にする」
「経営者と社員双方が納得できる人事評価制度を作る」

この２点を重視することですべての問題を改善できる可能性が生まれます。

「あなたの会社の離職率は？③」では、実際に自社の社員の悩みを把握するにはどうしたらいいかをご紹介いたします。

まとめ

離職率は１つの基準となる数値ではありますが、数値よりも退職する理由を考え具体的な対策を練る必要があります。
よくある退職理由の中で経営者側が対処できる問題は、⑤経営方針に納得がいかない⑥自分が正しく評価されないの２つです。
「経営方針を明確にする」「経営者と社員双方が納得できる人事評価制度を作る」この２点を重視することですべての問題を改善できる可能性が生まれます。