従業員同士のコミュニケーションが活発で、仕事にも意欲的に取り組んでいる、そんな職場環境にしたいと考えている人は多いのではないでしょうか。
この記事では、従業員が働きやすいと感じる職場の特徴についてまとめました。
また働きやすい職場環境にするために、見直したいポイントや、具体的な取り組みもいくつか紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。
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働きやすい職場環境とは?どんな効果があるの?
そもそも職場環境とは、仕事を行う室内の環境や、上司・同僚との人間関係など、従業員を取り巻く環境のことを指して言います。
そして厚生労働省によると、「働きやすい職場環境」には労働時間・給与などの労働条件や福利厚生が良好であること、職場で自分が期待されているという意識が持てること、働き方が柔軟に選べるといった要素があるとの見解を示しています。
合わせて、働きやすい職場環境には、下記のような効果が表れるとの調査結果をまとめています。
- 従業員の意欲が高い
- 従業員の勤務継続の意向が高い
- 会社の業績アップにつながる
働きやすい職場環境の特徴5つ
では働きやすい職場には、どのような特徴があるのか詳しく見ていきましょう。
快適に過ごせる空間である
快適に過ごせる空間とは、暑さ・寒さを感じないように空調設備が整っている、適切な照明が設定されているなど、不快に感じることがなく過ごせる空間です。暑かったり、照明が暗かったりすると、気が散ってしまい、作業効率が上がりません。
その他に、体への負担を考慮したオフィス家具や備品が備え付けられているなど、従業員が仕事に集中して取り組めるように、工夫が施されていることもあります。
社員同士でのコミュニケーションが円滑である
社員同士でのコミュニケーションがぎこちないと、連携ミスが生じたり、チームワークが発揮しづらかったりする問題が生じやすくなります。
働きやすい職場では、上司と部下で定期的にミーティングの場を設けたり、ビジネス用のチャットを活用したりするなど、円滑にコミュニケーションがとれるような取り組みが行われ、風通しの良さがあります。
デジタルを活用した効率的な働き方を導入している
手作業で行っている業務を自動化する「デジタル化」によって、従業員の負担が軽減できます。
例えば、紙ベースで管理していた書類をデジタルデータに移行すれば、書類を取りにいく・探すといった手間がなくなり、職場のスペースを有効活用できるメリットも生まれます。
働きやすい職場では、デジタルツールの導入を積極的に行い、従業員の手を煩わせていた業務を排除し、効率的な働き方ができるように工夫されています。
場所を選ばない働き方がチョイスできる
従業員の中には、子育てや介護などの家庭の事情によって、会社への出社が困難となり離職を選ぶ場合もあります。
そこでテレワークといった場所を選ばない働き方が選択できると、会社に行かずとも自宅での仕事が可能になるため、仕事を辞める必要がなくなります。
また会社への出社・勤務時間が自由に調整できるなど、フレキシブルな働き方を導入している会社の場合、従業員にとって働きやすくなるでしょう。
正当な評価制度を実施している
給与や賞与など待遇に直結する評価制度は、従業員のモチベーションを下げたり、離職への引き金となったりするため、慎重に運営していかないといけません。
働きやすい職場では、不公平で不明瞭な評価は一切せずに、誰からみても分かりやすく正当な評価制度を導入しているのが特徴です。
そして評価制度を単なる点数付けのツールとして見るのではなく、自社のビジョンを共有しつつ、人材育成を絡めた運営をしているため、従業員から不満の声が上がりにくく、目標に向かって一丸となり取り組めるといったこともあります。
なお、評価制度での不満の事例や対処方法については、「人事評価制度での不満には何がある?その原因・対処法を解説」で詳しく解説しています。
あなたの職場は大丈夫?見直したい2つのポイント
働きやすい職場環境をつくるためには、設備や人間関係といった要素が大きく関わります。ここでは設備面・人間関係に焦点をあてて見直したいポイントをまとめました。
設備面の考慮
1日の1/3を過ごす職場が快適な空間になっているか、今一度確認し、場合によっては設備や家具の導入を検討しましょう。
例えば、長時間座っても疲れにくい椅子や、嫌なニオイをクリーンに変える空気清浄機の設置を検討するのもおすすめです。
その他にも、社内の雰囲気を和らげるバックミュージックを流してみるなど、さまざまな工夫ができます。視覚・嗅覚・聴覚・触覚といった五感を満たせている環境であるかがポイントです。
参考記事:職場環境の改善アイデア8選!効果・成功事例もご紹介
社員育成の仕組み
企業は「人」で成り立っていると言っても過言ではないため、社員育成はどの企業においても必須項目と言えるでしょう。
社員育成においては、企業としてどんな人材になってほしいかをきちんと従業員に共有した上で、一人ひとりが何をすべきかが明確になっていることから始まります。
そこで役立つのが評価制度ですが、頑張りに対して正当な評価ができているか、不公正さが生じていないか見直してみることが大切です。
そして社員育成が現場に任せっきりになっていないか確認し、研修制度を積極的に導入するなど、企業全体で社員育成に取り組む必要があります。そうすることによって、従業員のモチベーションを高めることができ、働きやすさも感じやすくなるでしょう。
働きやすい職場づくりにするために!おすすめの3つの取り組み
ここでは、働きやすい職場づくりをしていくために、自社・他社でも実践して効果があった具体的な取り組みを3つ紹介します。
デジタル化の推進
アナログで行っていた業務をデジタル化に移行することで、作業時間の短縮や、ペーパーレスによるコスト削減など、よい効果が生まれ、無駄のない働きやすい職場に近づきます。その他にも、人によるミスの削減、担当者に任せっきりといった属人性の排除も期待できるでしょう。
そして企業にとっても、デジタルツールを使うことによるメリットがあり、これまでつながれなかった顧客へのアプローチがツールを使うことで可能になるなど、ビジネスや販路拡大にも活用できます。
ワークスマイルラボでの成功事例では、オンラインで営業活動できるツールを導入したことで移動時間・出張費・交通費などの人件費を10%削減することができました。
なお、企業がデジタル化をするメリットについては、「デジタル化が企業に与えるメリット・デメリットとは?」で詳しくまとめています。
評価制度のブラッシュアップ
これまでの評価制度は、成果主義型が主流で、目標の達成の度合いに応じて、従業員を評価するものでした。しかし2018年から始まった「働き方改革」によって多様な働き方が求められるようになり、個人の働き方を尊重した上で評価するものに様変わりしつつあります。
そういった社会情勢の変化と共に評価制度にはさまざまなトレンドが生まれ、面談をリアルタイムに行うものや、従業員同士で評価し合うものなど、さまざまな評価制度が誕生しています。
そのため、現在の評価制度が自社に合っているものなのかを検証して、ブラッシュアップしていくことで、従業員のモチベーションアップ・定着が期待できるでしょう。
最新の評価制度のトレンドについてはこちらの記事 「評価制度の作り方!失敗しない導入・運用時のポイントを解説」でご紹介しています。
円滑なコミュニケーション
働きやすい職場には、人間関係が良好という特徴があります。社員同士でのコミュニケーションがとれるような環境をつくる必要があります。
例えば社内で雑談がとりやすいように休憩スペースがあるのもよいでしょう。必要に応じてコーヒーマシンや自動販売機などの設置を検討してみるのも方法の一つです。
もしテレワークを導入していて、コミュニケーションがとりづらい場合は、気軽にコミュニケーションがとれるツールを導入してみることもおすすめです。
働きやすい職場環境づくりに終わりはない!全員で積極的に取り組もう
働きやすい職場環境は、社会情勢やライフスタイルの変化によっても変わるため、絶えず取り組んでいく必要があります。
しかし、経営者や人事担当者だけが働きやすい環境づくりを目指しても限界があるため、従業員の一人ひとりが積極的に社風づくりに関わっていくことも大切です。
そのためには、従業員が意見を出す場・その意見に答える場・そして出た意見を評価する場をつくることが求められるでしょう。
そして会社にいないと、従業員が管理できないといったマインドを捨てて、どれだけアウトプットしたのかといった点に重きを置く必要があります。
家庭の事情などで長く働けない人でも、時間と場所を選ばずに働けて、正当な評価が得られる、そんな職場環境だと、モチベーションを高めた状態で仕事に取り組めるでしょう。
“国内最⼤級”の中⼩企業の祭典「⽇本中⼩企業⼤賞2023」MVPと最優秀賞受賞
2023年12⽉14⽇(⽊)ニューピアホールにて、⼀般社団法⼈中⼩企業からニッポンを元気にプロジェクトが主催する“国内最⼤級”の中⼩企業の祭典「⽇本中⼩企業⼤賞2023」において、事業成⻑率部⾨、中⼩企業の強みを⽣かした取り組みを推進し、特筆すべき事業成⻑率を達成した企業として最優秀賞&MVPを獲得しました。
【受賞理由】
中小企業ならではの発想力や機動力を活かした企画力を表彰する「ベストプランニング賞」のうち、中小企業の強みを生かした取り組みを推進し、特筆すべき事業成長率を達成した企業を表彰する「事業成長率部門」最優秀賞
112年の歴史がある従来の事務機器事業から来店型の働き方提案事業へ大幅なビジネスモデルの転換を実施し、売上利益共に急成長。倒産の危機を乗り越え岡山県就職人気企業ランキング1位受賞。今後は全国の同じような事務機器企業を巻き込み、日本経済の活性化を目指されていることが評価されました。
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