前回、「中小企業の内定辞退が起こりやすい3つの理由を解説！」についてご紹介しました。今回の記事では、中小企業ができる内定辞退率を低くする対策について具体的な取り組みを紹介します。ぜひ、最後までご覧ください。

内定辞退率とは？

内定辞退率とは、内定を出した学生の人数に対して「内定を辞退した人数の割合」を指します。内定辞退率は「内定辞退者数÷内定取得者数」で計算することができます。

弊社では、お客様の内定辞退率だけでなく、選考途中での辞退率、書類通過率、面接通過率など選考ごとに細分化したデータも分析しています。

これらの数字を元に次年度に向けて採用戦略に活かしていきます。

内定辞退が多い時期はいつ？

就職活動は大学３年生の夏（７月～）から始まると言われており、大学4年生の１月～３月に本格化します。そして、５月～６月にかけて内定となります。

７月～８月の夏ぐらいまでが内定者が内定辞退を行う一つの目安となります。

また、１０月に内定式を行う企業が多いことから「内定式までには内定辞退の連絡をしないといけない」と考える内定者が多いのです。

中小企業ができる内定辞退率を低くする対策とは？

内定辞退率を低くするには、内定者と向き合い本音を知ることが大切です。

弊社の新卒担当は、内定者と密に連携を取りコミュニケーションを図っています。

弊社の場合、役員との最終面接の前にオンラインツールを活用し、学生が現状どのような状況か面談する時間を設けています。

その面談の中で志望度の確認をするだけでなく、学生が不安に感じていることや悩みなどを聞いて寄り添います。
３０分～１時間、最終面接を応援するという立場で学生の想いを聞き、対話を行っているため、面談終了後には学生との距離がぐっと縮まります。

志望度が高くなる選考フローを構築することが大切

内定辞退率を下げることだけ考えるのではなく、志望度が高くなる選考フローを構築することも大切です。

弊社の場合、選考が進むにつれて志望度が高くなるような選考フローを構築しているため、3次選考が終わる頃には志望度の高い学生だけが残ります。

入社の意思が強い学生しか役員との最終面接に進めないので、必然的に辞退率は低くなります。

そうすれば内定辞退率を低くするだけでなく、内定承諾数を増やすこともできます。