今やさまざまな業界で注目されているDX（デジタルトランスフォーメーション）。
「ITを浸透させることで人々の生活をあらゆる面でより良い方向へ変化させる」ことがDXの概念となっています。DX化を取り入れ、推進していくことでこれからの時代にフィットしていくことは間違いありません。
さまざまな企業がDX導入で成功している中、今回はどんなDXの取り組みを行い成功したのか事例をご紹介します。

DX導入で成功した企業10選

DX導入で成功した企業はこちらです。

1.Amazon

有名なのは、「Amazon」。
多くのユーザーが利用し、非常にわかりやすく購入まで誘導してくれます。
1クリックで「今すぐ買う」ボタンから購入できるシステムやカスタマレビューの設置、注文履歴からおすすめの商品を分析してくれることなどユーザーにとって充実した機能が搭載されています。

2.メルカリ

フリアアプリで一躍名を轟かせたのが「メルカリ」です。
以前よりもシステムの幅を広げ、スマホ決済やメルペイスマート払いなど支払い方法が増えたことがDXのひとつです。
スマホ会社と連携してポイントアップを行ったり、コンビニや飲食店と連携してクーポンの発行なども行ったりして、活用の幅を広げています。

3.日本交通

タクシー事業である「日本交通株式会社」は、タクシー業界に先手を打つべくAIによる配車予測システムを導入しました。
導入するきっかけに至ったのは、交通状況や時期、イベント等で適正に配車ができなかったことで稼働率がよくなかったことです。
「AI配車」によるDXを実現させたことで交通機関の状況や気象情報、イベントなどのデータをAIが分析し、配車が最適化できるようになっています。

4.ユニメイト

ユニフォームの生産や販売、レンタル事業を行うユニメイトは、ユニフォームに欠かせないサイズ採寸における採寸ミスが多発していた課題があったといわれています。
そこで、取り入れたのが「自動採寸のアプリ」の企画・開発です。
誰でも簡単にスピーディーに採寸できるシステムを導入しました。
AIを活用して、採寸者の身長や体重、年齢などの情報から適正サイズを採寸するというものです。

5.家庭教師のトライ

家庭教師の事業で有名な「家庭教師のトライ」は、まだオンライン授業などが浸透する前から映像における授業の開発をしていました。
そこで、開発されたのが「Try IT」という映像授業サービスです。生徒の学習傾向を分析することによってテスト前に効率的に勉強できるシステムを構築。
また、オンライン授業中でも、スマホを振ることで講師に質問できる仕組みも導入しています。

6.日本航空株式会社

日本を代表する航空会社である「日本航空株式会社」。
2018年4月にDX推進として「JAL Innovation Lab」を設立しています。
空港や機内を想定したスペースをつくることで、検証をしたり、新たな発想を生み出したりと実際の搭乗に活かされています。

7.株式会社資生堂

こちらも日本を代表する化粧品会社です。化粧品において国内シェアは第1位を誇ります。
新型コロナウイルスの影響により変化したユーザーのニーズに迅速に対応するべく、デジタルテクノロジーを巧みに扱った実績が評価されています。
AIを活用したバーチャルメイクアップカウセンリングの導入や高クオリティな顔認証ができるシステムなどを構築。
これまでよりもユーザーのメイクアップやスキンケアなど向上するように取り組んでいます。

8.ユニ・チャーム株式会社

紙おむつなどの衛生用品を展開するユニ・チャーム。
同社が行うDXの事例は「消費者インサイトシステムの稼働」です。
SNSやECサイトにおいてユーザーの口コミデータを集め、消費者の購買行動や心理に寄り添い、商品を向上させていく取り組みです。
さらに、コロナ禍において、出産や育児に対する対面でのサポートが困難な中で導入されたのが「オンラインムーニーちゃん学級」です。妊娠・出産する女性の不安をサポートする機能です。
また、同社は「DX注目企業2021」にも選定されています。

9.ソニー損害保険

損害保険会社の「ソニー損害保険株式会社」。取り扱う自動車保険のDX化を実現させています。
運転特性連動型自動車保険「GOOD DRIVE」のスマホアプリです。このアプリでは、運転手の事故リスクを算出することを可能にしました。
そして、安全運転であるとAIが判定し、その運転手には保険料のキャッシュバッグを行うなど、双方にメリットがある自動車保険のDX化に成功しています。

10.アスクル株式会社

中小企業に対してオフィス用品を提供する事業を展開する「アスクル株式会社」は、新型コロナウイルスの影響で医療機関や介護施設に感染予防用品が必要な時に届けられないというトラブルが起きました。
そこで、ECの仕組みを見直し、ユーザーの購買データなどを分析し、医療機関や介護施設など医療関係に従事する人たちに優先的に販売できるECの仕組みを構築しました。
同社は、経済産業省と東京証券取引所が共同で実施する「デジタルトランスフォーメーション銘柄（DX 銘柄）2021」の選定において「DX 調査2021」の「コロナ対応部門」に選出されたことでも定評があります。

DX化を検討している企業は弊社におまかせ

新型コロナウイルスの影響でDX化を推進している企業は非常に多く、導入を検討する企業も増えています。
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